－より豊かな未来の食のために－
食や農に関連して、特に私たち消費者にちょっと役に立つ、あるいは考えるヒントになるような話題を毎回コツコツと紹介します。
拙メルマガ「F. M. Letter」の「F.M.豆知識」で紹介した図表と説明を抜すいしてまとめたものです。
今年の8月は暑い日が続き、ほぼ連日、全国の多くの地域で最高気温が35℃を超える「猛暑日」となっています。
リンク先の図199は、全国（都市化が進んだ地域を除く13地点の平均）の猛暑日の年間日数の経年変化を示したものです。
棒グラフ（赤）は各年の年間日数（全国13地点における平均で1地点あたりの値）で、直線（紫）はこの期間の傾向線を示しています。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/08/199_moushobi.pdf
これによると、最近30年間（1990〜2019年）の平均年間日数は2.3日と、統計期間の最初の30年間（1910〜1939 … 続きを読む
過去数十年の間、世界の経済活動は地球的規模に拡大してきました（グローバリゼーション）。
リンク先の図198は、世界の貿易額（輸出額）の推移と、2020年の見通しを示したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/08/198_trade.pdf
ＩＭＦ（国際通貨基金）のデータによると、1970年代頃から増大し始めた世界の貿易額は、次第にペースを早め、2000年度に入ってから加速度的に急増しました。
2008〜9年の世界金融危機等から減少した年はあるものの、現在の世界の貿易総額は20兆ドル近くと、1950年代の200倍以上、1990年代に比べても4倍以上という巨大なレベルにあります。… 続きを読む
今日は土用の丑の日（次節参照）。日本の食文化ともかかわりの深いウナギですが、その供給量は近年大幅に減少しています。
リンク先の図197は、ウナギの国内供給量（国産及び輸入）と価格の推移を示したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/07/197_unagi.pdf
これによると、ウナギの国内供給量は1980年代半ば以降から増加し、2000年には史上最多の約16万トンとなりました。8割以上は輸入で、特に中国における日本向けのヨーロッパウナギの養殖に支えられたものでした。
その後、供給量は急速かつ大幅な減少に転じ、最近は5万トン程度で推移しています。… 続きを読む
（一社）日本フードサービス協会（ＪＦ）は、毎月、会員の飲食関連会社を対象として売上高等を調査しています。
これによると、2020年2月頃まではほぼ前年同月並みで推移していた売上高（全店舗）は、新型コロナウイルスの感染が拡大してきた3月は前年同月に比べ17％減少し、さらに緊急事態宣言が発出された4月には40％と大幅に落ち込みました。
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その後、徐々に緊急事態宣言が解除された5月には32％減と4月よりいくぶん回復したものの、引き続き大幅な減少となっています。
また、客数は38％減少している一方、客単価は逆に前年同月を9％上回っています。… 続きを読む
新型コロナウイルス感染症に伴う外出自粛は、私たちのライフスタイルや消費行動に大きな影響を及ぼしたことは、統計からも明らかになっています。
リンク先の図195は、2020年4月の食料等への支出の様子を示したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/06/195_kakei.pdf
これによると、消費支出全体は前年同月に比べ実質11.1％減少しています。
食料に対する支出額も6.6％減少していますが、その内訳をみると、費目ごとに大きな差があります。… 続きを読む
去る５月25日（月）、新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態措置は解除されましたが、現在も東京都や北九州市では毎日新たな感染者が確認されており、油断のできない状況が続いています。
感染拡大防止のためには、いわゆる「三密」を避けることが重要です。
現に人口密度が高い都道府県ほど感染者数が多いことは本メルマガNo.191（4/23配信）でも紹介しました。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/04/191_kansen.png
また、このようななか、農林業や農山村地域を見直す動きも出てきています。… 続きを読む
新型コロナウイルス禍は、ようやく収束の兆しが見えつつあるようです。
前々号（No.191、4/23配信）では、都道府県別の感染者数が人口密度と相関があることを指摘しましたが、リンク先の図193は、人口密度の長期的な推移を圏域別にみたものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/05/193_jinkomitudo.pdf
これによると、1920（大正9）年には1 平方km当たり150.1人だった全国平均の人口密度は2017（平成29）年には339.8人へと2.3倍となっていますが、グラフではほぼ横ばいにしか見えません。… 続きを読む
新型コロナウイルス禍によって経済社会は大きな影響を受けていますが、特にダメージが大きい業種の一つが飲食店（外食）です。
リンク先の図192は、全国及び都道府県のGDP（国内（県内）総生産）に占める農林水産業及び宿泊・飲食サービス業のシェアを示したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/05/192_inshoku.pdf
これによると、全国においては国内総生産における農林水産業のシェアは1.2％であるのに対して、宿泊・飲食サービス業のシェアは2.4％（うち飲食サービス業が約8割）と、約2倍となっています。
なお、農林水産業のシェアについては、欧米先進国においてはいずれも1％前後であり、日本が特に低い訳ではありません。… 続きを読む
新型コロナウイルス禍には、未だ収束の兆しは見られません。
厚生労働省の報道発表資料（2020年4月21日）によると、世界（国外）の感染者数は243万人で16.9万人が死亡。
国内においては11,119人が感染し186名が死亡しています（空港検疫、チャーター便帰国者を含む。他にクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の関係で712人が感染、13人が死亡）。
国内における感染者数については、地域的に大きな偏りがあります。
都道府県別にみると、東京における感染者数は3,197人と、全体（空港検疫、チャーター便帰国者を除く10,974人）の実に29.1％に相当し、神奈川、千葉、埼玉、大阪、兵庫、愛知、福岡といった大都市圏の合計では4分の3近く（73.8％）を占めているのです。… 続きを読む
先週の金曜日（3/26）、東京都等が週末の外出自粛を要請したところ、スーパー等には客が殺到し、食料品を買いだめする動きがみられました。
このようなパニック的な動きは、幸い一時的なものでしたが、自給率の低さ等から食料供給への不安を感じる方もおられるかも知れません。
農林水産省のホームページによると、食料品は十分な供給量が確保されており、生産現場が止まることはなく、輸入が滞っていることもないとのこと。
また、備蓄や在庫も十分に確保されています。
例えば、ほぼ国内で自給している米については政府備蓄が約100万トン、 … 続きを読む
花は日々の生活に潤いをもたしてくれます。
一般的に所得が上昇し経済が成熟するのに伴い、基礎的食料のような必需財から、花など生活の質を向上させる財へと需要（支出額）がシフトすると考えられますが、実際にはどうなのでしょうか。
リンク先の図189は、家計における切り花への支出額の推移を示したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/03/189_kiribana.pdf
これによると、2000年における１世帯当たりの切り花に対する支出金額は全世帯平均で11,553円でしたが、右肩下がりで推移しており、2019年には8,401円と7割強の水準に減少しています。… 続きを読む
いよいよ桜の季節が近づいてきました。
年々、桜の開花が早くなっている印象がありますが、実際にはどうなのでしょうか。
リンク先の図188の桜色の折れ線グラフは、東京における桜の開花日を表しています。上ほど遅く、下ほど早いことを示しています。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/03/188_kaika.pdf
これによると、年によって変動はありますが、1970年代頃まではおおむね3月25日～4月6日前後に開花していたのが次第に早くなり、1980年頃からはおおむね3月20日～3月30日の間、2000年代に入ると3月20日前後に開花する年が多くなっています。… 続きを読む
日本財団は、18歳の若者が何を考え思っているかについてのインターネットアンケート調査を継続して行っています。
2019年9月下旬から10月上旬にかけで実施した20回目の調査では、国や社会に対する意識について調査しました。
対象は日本、インド、インドネシア、韓国、ベトナム、中国、イギリス、アメリカの17～19歳の各1,000人です。
リンク先の図187は、このなかの「自分の意識」についての回答結果をグラフ化したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/02/187_18sai.pdf… 続きを読む
日本政策金融公庫（略称：日本公庫）は、2008年以降、食品に関する消費者の意識や購買行動などを把握するため、全国の2000人を対象としたインターネット調査「消費者動向調査」を実施しています。
リンク先の図186は、このなかにある「食の志向」の推移をグラフ化したものです。
https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/02/186_shikou.pdf
最新の結果によると、「健康志向」が43.8％と最も高く、次いで「経済性志向」38.1％、「簡便化志向」33.4％と続いています。また、「国産志向」は14.3％となっています。
これを時系列でみると、「健康志向」は2011年頃から最も高い水準で推移しており、「簡便化傾向」はほぼ一貫して上昇しています。… 続きを読む
日本の人口が減少局面に転じる中、人口の東京への一極集中は続き「地方消滅」といった言葉がある一方で、近年、若い世代を中心に都市部から過疎地域等の農山漁村へ移住する「田園回帰」の動きが強まっています。
総務省は、2017年11月から12月にかけての約1ヶ月の間に、実際に過疎関係市町村 (672市町村)に転居した人 (4,362名)を対象に、移住の背景や理由についてアンケート調査を行いました（回答数1,000）。
回答者は男女ほぼ同数で、20代から40代が全体の67%を占めています。… 続きを読む