食や農に関連して、特に私たち消費者にちょっと役に立つ、あるいは考えるヒントになるデータをコツコツと紹介してきましたが、やはりコロナ関連のデータが多くなりました。
新型コロナ感染者数は人口密度が高い都道府県ほど多いこと（No.191）、第一次産業のシェアが高い都道府県は相対的に感染者密度が低いこと（No.194）、東京圏では人口密度の長期的に上昇していること（No.193）を紹介しました。
食料支出への影響の関連では、米や麺類の家計消費が増えている一方で外食が大きく落ち込んでいること（No.195）、飲食店は一定の経済的地位を有している（No.192）ものの、外食の売上げが大きく落ち込んでいること（No.196）を紹介しました。
また、緊急事態宣言下で米の買い占めが話題となるなか、米の備蓄/在庫は十分にあること（No.190）、家計消費が増えた以上に外食が落ち込んだため米の1人当たり消費量は減少していること（No.206）、野菜価格も秋口以降低迷していること（No.207）を紹介しました。
さらに、切り花の購入額も低所得層を中心に減少している状況にあります（No.189）。
世界経済の関連では、世界の経済成長率が長期的に低迷する（No.184）なか、コロナ禍により貿易額も減少に転じていること（No.198）、一人当たり農地面積は人類史上もっとも少ない状況にあること（No.200）を紹介しました。
食料消費の持続可能性の関連では、日本人は持続可能性を意識して買物をする人が少なく（No.202）、食に対する消費者の経済志向が高まっている（No.186）一方、家庭からの食品ロス発生量の減少率が相対的に小さいこと（No.204）を紹介するとともに、うなぎの資源管理も持続的でないこと（No.197）も指摘しました。
また、日本の若者は国や社会を変えられるという意識が低いという調査結果（No.187）も紹介しました。
地球環境の関係では、長期的に桜の開花日が早まっていること（No.188）、猛暑日数が増加していること（No.199）を紹介するとともに、フード・マイレージの縮減が食料輸送に伴う環境負荷を低減するケーススタディを改めて紹介しました（No.201）。
一方、若者が自分らしく暮らし働く場として農山村地域に移住している状況（No.185）、農福連携の効果（No.203）、関係人口の推計値（No.205）も紹介しました。
（各図表と解説は以下に掲載してあります。）
https://food-mileage.jp/category/mame/
出所：
F. M. Letter －フード・マイレージ資料室 通信－
No.208、2020年12月29日(火)[和暦 霜月十五日］
https://www.mag2.com/m/0001579997.html
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