【ほんのさわり】筒井一伸ほか『移住者による継業』

筒井一伸、尾原浩子『移住者による継業-農山村をつなぐバトンリレー』(2018.4、筑波書房(JC総研ブックレットno.22))  http://shop.ruralnet.or.jp/b_no=05_81190535/

著者は鳥取大・地域学部教授と同非常勤講師(日本農業新聞記者)。第34回農業ジャーナリスト賞(2018年)を受賞しています。

 農山村では、農林水産業のみならず地域のなりわいの後継者の不足が深刻化している一方で、農山村への移住を希望する「田園回帰」の動きが活発となっています。
 このようななか、これまで世襲で行われてきた地域のなりわいを移住者などの第三者が継ぐ「継業」(バトンリレー)が、各地の農山村で広まっています。… 続きを読む

【オーシャン・カレント】NPO 高田暮舎(岩手・陸前高田市)

岩手県の東南端、宮城県に接する陸前高田市は、東日本大震災の津波で大きな被害を蒙りました。
 震災直後から多くのボランティア等が入り、なかにはやがてリピーターとなり、あるいは移住された方もいます。

 そのような陸前高田市において、2017年5月、特定非営利活動法人 高田暮舎(たかたくらししゃ)が誕生しました。設立に関わったのは、震災後に都会からUターン、Iターンした若い方達が中心です。

 掲げるミッションは「ポジティブな過疎地を創る!」。  … 続きを読む

【豆知識】農山村地域に移住した理由

日本の人口が減少局面に転じる中、人口の東京への一極集中は続き「地方消滅」といった言葉がある一方で、近年、若い世代を中心に都市部から過疎地域等の農山漁村へ移住する「田園回帰」の動きが強まっています。

 総務省は、2017年11月から12月にかけての約1ヶ月の間に、実際に過疎関係市町村 (672市町村)に転居した人 (4,362名)を対象に、移住の背景や理由についてアンケート調査を行いました(回答数1,000)。
 回答者は男女ほぼ同数で、20代から40代が全体の67%を占めています。… 続きを読む

【ほんのさわり】斎藤幸平(編著)『未来への大分岐』

斎藤幸平(編著)『未来への大分岐-資本主義の終わりか、人間の終焉か?』(2019.8、集英社新書)-
 https://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/0988-a/ 

1987年生まれの編著者(ベルリン・フンボルト大学哲学科修了、大阪市立大学大学院・経済学研究科准教授)によると、人類は今、胸元に拳銃をつきつけられているような危機(政治・経済の悪化、社会の閉塞感、気候変動等)にあり、その根本原因は資本主義そのものにあるとのこと。
 この「大分岐の時代」にオルタナティブな未来を探るため、現在、世界で最も注目されている3人の知識人との対話を行ったのが本書です。

 マイケル・ハート(政治哲学者、デューク大教授)との対話では、「コモン」に焦点が当てられます。  … 続きを読む

【オーシャン・カレント】石井一也先生(香川大)

石井一也先生は1964年東京・足立区生まれ。
 京都大学大学院経済学研究科博士後期課程を修了し、スタンフォード大学経済学部客員研究員等を経て、現在は香川大学法学部教授(博士(経済学))。

脱成長ミーティング公開研究会

 経済学を専門とされる石井先生の主な研究対象は、マハートマ・ガンディー(1869~ 1948)です。ガンディーは、非暴力・不服従運動を通じて旧宗主国・イギリスからの独立を指導した「インド独立の父」で、経済学者ではありません。… 続きを読む

【F.M.豆知識】減速する世界の経済成長率

昨年(2019)10月、国際通貨基金(IMF)は世界経済見通しを改訂し、2019年の世界の経済成長率を3.0%と予測しました。7月時点から0.2ポイント下方修正され、金融危機直後の2009年以来10年ぶりの低い水準となりました。
 ちなみに3%は好不況の境目とされる数値です。

 リンク先の図184は、1980年以降の世界の国内総生産(GDP、名目)と、実質経済成長率の推移を図示したものです。
 https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/01/184_GDP.pdf


 これによると、世界のGDPは2000年頃まで順調に右肩上がりで推移し、さらに2000年代後半には年5%近い高い成長を続けました。… 続きを読む