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【ブログ】2023年 GW直前あれこれ

2023年のゴールデンウィーク直前。夏日があると思うと、一転して肌寒い日も。
　4月23日（日）は、妻の友人が参加しているオーケストラの演奏会。東京・池袋の東京芸術劇場の大ホールは満席。熱のこもったドボルザークと、透明なスケール感あるドビュッシー。
　終了後は、青森料理店で美味しい地酒など。辰巳が延長11回にサヨナラ打。… 続きを読む

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【データ協力】山川出版社『地理10分間テスト』に協力させて頂きました。

山川出版社の『地理10分間テスト』（2023年3月改訂版）の出版に当たり、フード・マイレージのデータ提供等の協力をさせて頂きました。
　どの教科書にも対応可能なように基本事項を網羅的にピックアップしたテスト集（非売品・高等学校専売品）とのことです。

地理10分間テスト　改訂版 | … 続きを読む

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【ブログ】基本法改正と生物多様性（今夜はご機嫌＠銀座で農業）

2023年の季節の歩みは早く、4月中旬には「夏日」も出現。
　自宅近くに一画を借りている市民農園。昨年は夏野菜の作付けが遅れたので今年は早めにと思い、4月17日（月）、いつもお世話になっている種苗店に行くと、野菜苗の販売は22日（土）からとのこと。
　この日は枝豆の種だけ求めて、播種しました。
　マルチは数年使っており、ぼろぼろ。ネット張りは、いつまでたっても上手にできません。

19日（水）の夕刻は、… 続きを読む

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【ほんのさわり264】宮台真司『日本の難点』

−宮台真司『日本の難点』 (2009/4、幻冬舎新書)−
　https://www.gentosha.jp/store/ebook/detail/1599

著者は1959年宮城県生まれの社会学者、評論家。
　昨年11月29日夕、教授を務める首都大学東京での講義を終えて１人でキャンパス内を歩いていた際、男に襲われて重傷を負ったとのニュースには驚きましたが、その後、快復されて活動を再開されていると伺い安堵しています。なお、容疑者とみられる男は12月に死亡（自死）が確認されています。… 続きを読む

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【オーシャン・カレント264】地域交流広場ぱうぜ（東京・高島平）

2023年3月19日（土）に開催されたECOM（NPOエココミュニケーションセンター）30周年ワークショップでは、多くの新しい出会いもありました。
　「小さなアンテナショップネットワーク」とは、埼玉・小川町やときがわ町の有機野菜生産者と都会のアンテナショップ（販売・情報普及者）をつなぐネットワークで、ECOMの森良代表がご自身で野菜を仕入れて届けているそうです。

　そのアンテナショップの一つが、東京・高島平団地の地域交流広場ぱうぜ。「ぱうぜ」とは、音楽用語で休止のことだそうです。運営者の石田ゆかりさんとは、偶然、ワークショップで同じテーブルになったこともあり、名刺交換させて頂きました。

　石田さんのお話をもっと伺いたいと思ってお訪ねしたのは、3月27日（月）夕方のこと。都営地下鉄三田線・新高島平駅の近く、桜並木に沿った団地の1階は商店街になって賑わっており、その一画にぱうぜはありました。
　改めて石田さんからお話を伺うと、野菜（鹿児島・出水市や山形・庄内の野菜も取り扱っておられます）の販売は活動のごく一部とのこと。他にも夕方キッチン（おにぎり、野菜スープ等）、健康づくり体操、スマホ＆パソコン教室、コミュニティビジネス何でも相談会など、毎日のように多彩なイベントを開催されています。空いている時間は、レンタルスペースとして貸し出しも行っているそうです。… 続きを読む

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【豆知識264】小売店の減少と郊外型ショッピングセンターの増

小売店の数は2000年代に入っても減少を続けています。
　2016年における飲食料品小売店（事業所数）の数は29.9千店と、2002年の46.6千店に比べ約6割の水準へと大きく減少しています（リンク先の下の棒グラフ）。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2023/04/264_SC.pdf

一方、ショッピングセンター（飲食業、サービス業を含むテナント数が10以上の施設）の数は、2021年は3,169施設と、2001年の2,603施設から22%増加しています（上の棒グラフ）。
　これを立地別にみると、中心地域（人口15万人以上の都市で、商業機能が集積した中心市街地）に立地している施設は478（15%）にとどまっており、残りの85%は市街地の周辺あるいは郊外に立地しています。周辺・郊外に立地しているショッピングセンターの割合は、2001年以降、ほぼ右肩上がりで推移しています（折れ線グラフ。途中で定義の変更があったために厳密には接続しません）。… 続きを読む

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【ほんのさわり263】谷口信和ほか『食料安保とみどり戦略を組み込んだ基本法改正へ』

−谷口信和ほか『食料安保とみどり戦略を組み込んだ基本法改正へ−正念場を迎えた日本農政への提言』（日本農業年報68、2023年3月、筑波書房）−
　https://shop.ruralnet.or.jp/b_no=05_81190645/

気候危機、パンデミック、ロシアによるウクライナ武力侵攻により世界的な食料危機および各国の農業の持続性の危機が顕在化するなか、現在、食料・農業・農村基本法の見直し作業が行われています。しかし、本書においては、現在までのところ日本農政の立て直しの方向は見えていないとして、11名の識者による基本法の改正の方向及び具体的な提言が収録されています。

編集代表でもある谷口信和（東京大学 名誉教授）は、新たな基本法の最重要目標は食料自給率の向上であるとし、その実現のためには、耕作放棄地の復旧を軸とした農地の拡大、農業への幅広い国民の参加、地産地消など循環型の地域農業の構築が重要であるとしています。… 続きを読む

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【オーシャン・カレント263】フランスのエガリム法

［出典］食料・農業・農村政策審議会 第2回基本法検証部会（2022年11月2日）資料（p.21にエガリム法の概要）　

食料・農業・農村基本法の見直し作業を行っている審議会（検証部会）でも議論されているように、フランスで2018年に公布された「エガリム（Egalim）法」が注目されています。… 続きを読む

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【豆知識263】進まない農業分野での価格転嫁

公益社団法人 日本農業法人協会は、2022年11月から12月にかけて「第2回 農業におけるコスト高騰緊急アンケート」を実施しました（対象は協会の正会員、有効回答数460）。
　これによると、ほとんど（97％）の生産者が前年10月に比べて生産コストが上昇したと回答しており、特に畜産においては54％の生産者が1.5倍以上に上昇したとしています（リンク先の一番上のグラフ）。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2023/03/263_tenka.pdf… 続きを読む