カテゴリー: F.M.豆知識

いよいよ桜の季節が近づいてきました。
　年々、桜の開花が早くなっている印象がありますが、実際にはどうなのでしょうか。

　リンク先の図188の桜色の折れ線グラフは、東京における桜の開花日を表しています。上ほど遅く、下ほど早いことを示しています。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/03/188_kaika.pdf

　これによると、年によって変動はありますが、1970年代頃まではおおむね3月25日～4月6日前後に開花していたのが次第に早くなり、1980年頃からはおおむね3月20日～3月30日の間、2000年代に入ると3月20日前後に開花する年が多くなっています。… 続きを読む

日本財団は、18歳の若者が何を考え思っているかについてのインターネットアンケート調査を継続して行っています。


　2019年9月下旬から10月上旬にかけで実施した20回目の調査では、国や社会に対する意識について調査しました。
　対象は日本、インド、インドネシア、韓国、ベトナム、中国、イギリス、アメリカの17～19歳の各1,000人です。

　リンク先の図187は、このなかの「自分の意識」についての回答結果をグラフ化したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/02/187_18sai.pdf… 続きを読む

日本政策金融公庫（略称：日本公庫）は、2008年以降、食品に関する消費者の意識や購買行動などを把握するため、全国の2000人を対象としたインターネット調査「消費者動向調査」を実施しています。
　リンク先の図186は、このなかにある「食の志向」の推移をグラフ化したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/02/186_shikou.pdf

　最新の結果によると、「健康志向」が43.8％と最も高く、次いで「経済性志向」38.1％、「簡便化志向」33.4％と続いています。また、「国産志向」は14.3％となっています。

　これを時系列でみると、「健康志向」は2011年頃から最も高い水準で推移しており、「簡便化傾向」はほぼ一貫して上昇しています。… 続きを読む

日本の人口が減少局面に転じる中、人口の東京への一極集中は続き「地方消滅」といった言葉がある一方で、近年、若い世代を中心に都市部から過疎地域等の農山漁村へ移住する「田園回帰」の動きが強まっています。

　総務省は、2017年11月から12月にかけての約1ヶ月の間に、実際に過疎関係市町村 (672市町村)に転居した人 (4,362名)を対象に、移住の背景や理由についてアンケート調査を行いました（回答数1,000）。
　回答者は男女ほぼ同数で、20代から40代が全体の67%を占めています。… 続きを読む

昨年（2019）10月、国際通貨基金（IMF）は世界経済見通しを改訂し、2019年の世界の経済成長率を3.0％と予測しました。7月時点から0.2ポイント下方修正され、金融危機直後の2009年以来10年ぶりの低い水準となりました。
　ちなみに3％は好不況の境目とされる数値です。

　リンク先の図184は、1980年以降の世界の国内総生産（GDP、名目）と、実質経済成長率の推移を図示したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2020/01/184_GDP.pdf


　これによると、世界のGDPは2000年頃まで順調に右肩上がりで推移し、さらに2000年代後半には年5％近い高い成長を続けました。… 続きを読む

1950年代には100％近くあった日本の木材自給率は、その後、国産材供給の減少と木材輸入の増加により大きく低下し、2002年には過去最低の18.8％にまで低下しました（リンク先の図182）。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/12/182_mokuzai.pdf

　その後は、木材自給率は上昇傾向で推移しています。
　これは、国産材については、人工林資源の充実や、技術革新による合板原料として利用されるようになったことから、供給量が増加傾向で推移した一方、輸入量が大きく減少したためです。
　木材輸入量が大きく減少した背景には、ロシアの丸太輸出税の大幅引上げ、マレーシア及びインドネシアの違法伐採対策等があります。… 続きを読む

倫理的消費（エシカル消費）とは「地域の活性化や雇用なども含む、人や社会、環境に配慮した消費行動」のことです（消費者基本計画、2015年3月閣議決定）。
　具体的には、消費者が社会的課題の解決を考慮したり、あるいはそうした課題に取り組む事業者を応援する消費活動を指し、かいつまんでいえば「より良い社会に向けた、人や社会、環境に配慮した消費行動」と言えます。
　これは、国連の持続可能な開発目標（SDGs）の目標12「持続可能な生産消費形態を確保する」とも関連するものです。

　世界的にエシカル消費への関心や実践が広まっていますが、日本においては言葉自体もあまり知られていないのが現状です。
　消費者庁「倫理的消費（エシカル消費）に関する消費者意識調査」（2017年2月）によると、エシカル消費に関連する言葉の認知度については、「エコ」は5割以上、「ロハス」「フェアトレード」は3割程度ありますが、「倫理的（エシカル）消費」については1割以下に過ぎません。… 続きを読む

米の消費量が減少を続けていることはよく知られていることですが、改めてデータを確認します。
　リンク先の図180をご覧ください。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/11/180_komeshouhi.pdf

　中央のグラフの稲穂色の太線は、米の１人・１年当たり消費量（供給純食料）の推移を表しています。
　最も消費量が多かったのは1962年度の118.3kgです（米俵ほぼ2俵分）。 　… 続きを読む

前号では、直近5年間の「中堅人口」の増減率（2019年1月1日現在における30～49歳人口の、2014年1月1日時点における25～45歳人口（同コホート）との比較）を都道府県別に行いました。
　その結果、東京圏（東京、埼玉、千葉）及び地方中核県（石川、香川、福岡）で増加しているほか、沖縄、島根、長野では「田園回帰」の動きがみられることが明らかとなりました。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/10/178_cohort.pdf

　今号では、同様のコホート分析を市区町村別に行いました。すると、中堅人口の増加が著しい市区町村があることが明らかになりました。
　リンク先の図179は、その上位20市区町村です。… 続きを読む

2014年5月、日本創生会議が公表したレポートは大きな波紋を呼びました。
　2010年から40年にかけて20～39歳の女性人口が5割以下に減少する「消滅可能性」がある市町村が、実に全国1799のうち896にのぼるという内容です。
　果たして本レポートが指摘したように、中小規模の市町村等は「消滅」に向かっているのでしょうか。

　リンク先の図178日は、直近5年間の「中堅人口」の増減率を都道府県別に示したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/10/178_cohort.pdf… 続きを読む

去る9月23日、ニューヨークの国連本部で「気候行動サミット」が開催され、60以上の国の首脳らが気候変動対策の具体策を表明しました。
　また、スウェーデンの環境活動家・、グレタ・トゥンベリさん（16歳）の演説は多くの人に強い印象を残しました。

　一方で、地球は温暖化していない、あるいは温暖化していてもその原因は人為的な温室効果ガスではないと主張する「懐疑派」の人たちもいますが（超大国の指導者も？）、事実はどうなのでしょうか。
　日本の気象庁も、世界及び日本の気温や降水量の経年変化を監視しています。
　リンク先の図177は、世界の夏(6~8月)の平均気温偏差の経年変化を表したものです。… 続きを読む

震災関連死とは、建物の倒壊や津波など直接的な理由ではなく、震災による負傷の悪化や避難生活における身体的負担（疾病等）による死亡のことです。

　リンク先の図176は、東日本大震災における震災関連死の死者数を、死亡の時期別、都道府県別に示したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/09/176_kanren.pdf

　2019年3月31日現在における死者数は、1都9県で計3,723人。
　都道府県別にみると、福島県が2,272人と全体の61％を占めており、次いで宮城県（25％）、岩手県（13％）となっています。… 続きを読む

近年、世界的に有機農業に対する注目が高まっています。
　世界の有機食品売上は年々増加しており、2016年では1999年の約6倍の約897億ドル（約10兆円）となっています。
　また、世界の有機農業の取組面積は1999年から2016年の間に約5倍に拡大しており、全耕地面積に対する有機農業取組面積割合も年々上昇し、2016年には世界平均で約1.2％となっています。
　ただし、この割合は地域（国）別の差が大きく、イタリア（14.5％）、スペイン（8.7％）、ドイツ（7.5％）など欧州諸国で高くなっている一方、アメリカ（0.6％）や中国（0.4％）では低くなっています（リンク先の図175参照）。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/08/175_yuuki.pdf… 続きを読む

第二次世界大戦は、国民生活に食糧不足という深刻な影響を及ぼしました。
　リンク先の図174は、1939（昭和14）年度から45（昭和20）年度にかけての米穀（米を始めとした穀物）の需給実績を表したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/08/174_daijobu.pdf 　

　なお、年度は米穀年度（米の収穫をもとに立てた年度で、前年の11月からその年の10月まで）で表されています。
　横軸から上が供給量、下が需要量で、需給はほぼバランスしていることが分かります。… 続きを読む

国立青少年教育振興機構では、2006年度から自然体験や生活体験等の実施状況と自立に関する意識等について、全国規模の調査を実施しています。
　2016年度には、青少年の行動習慣（自律性、積極性、協調性）と、体験活動（自然体験、生活体験、お手伝い）との関係について検証が行われました。
　対象は全国の公立の小学校4～6年生、中学校2年生、高等学校2年生で、回収数は約1万8千です（他に保護者にも調査を行っています）。

　リンク先の図173は、この結果の一部を図示したものです。
　https://food-mileage.jp/wp-content/uploads/2019/07/173_taiken.pdf… 続きを読む